第56回 全日本女子剣道選手権大会

56th All Japan Women's KENDO Championship

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お知らせ

大会要項抜粋

趣 旨

女子剣道の普及振興を図るため、各都道府県剣道連盟登録会員の中から最も心技力に優れた女子選手により、皇后盃の獲得を目指し優勝を争い、広く剣道愛好者に披露すると共に剣道の真価を世に示し、一般の認識を深めようとするものである。

期 日

平成29年9月24日(日)午前9時開会 午前9時40分試合開始

会 場

長野市真島総合スポーツアリーナ「ホワイトリング」
〒381-2204 長野市真島町真島2268-1
電話 026-283-7977

主 催

全日本剣道連盟

主 管

一般財団法人 長野県剣道連盟

後 援

スポーツ庁(申請中)
長野県・長野県教育委員会・公益財団法人長野県体育協会
長野市
毎日新聞社

選手権者の決定

各都道府県剣道連盟より選出された代表選手による、トーナメント方式によって選手権者を決定する。

出場選手資格および人員

  1. 各都道府県剣道連盟の登録会員であって、全日本剣道連盟会員規則に適合している女子。
  2. 年齢は満18歳以上とし、段位の制限はしない(年齢計算は、平成30年4月1日を基準とし、平成12年4月1日以前に生まれた者)。
  3. 予選会出場は1か所とする。違反した者は出場を取り消す。予選会出場は、平成29年4月30日以前から本大会参加時まで、引き続き当該都道府県剣道連盟の登録会員であること。
  4. 出場選手人員は次のとおりとする。
東京 4名
埼玉・千葉・愛知・大阪 3名
茨城・神奈川・新潟・兵庫・福岡 2名
その他の道府県 1名
開催県 1名
計 64名

試合・審判および試合方法

  1. 全日本剣道連盟 剣道試合・審判規則と同細則による。
  2. 竹刀の基準は、大学生・一般の長さ、重さ、太さとする。
  3. 試合はトーナメント方式により、優勝、第二位、第三位(2名)を決定する。
  4. 試合は3本勝負とし、試合時間は5分とする。4回戦・準決勝・決勝は試合時間10分とする。試合時間内に勝敗の決しない場合は、延長を行い、先に1本取った者を勝ちとする。なお、延長に入ってからの試合時間は区切らずに行う。

ドーピング検査の実施について

本大会は、日本アンチ・ドーピング規程に基づくドーピング・コントロール対象大会です。本大会参加者は、大会に申込みした時点で日本アンチ・ドーピング規程にしたがい、ドーピング・コントロール手続の対象となることに同意したものとする。
また、未成年者である本大会参加者の申込みにおいては、ドーピング検査を含むドーピング・コントロール手続に対する親権者から同意書を提出すること。
本大会参加者は、本大会において行われるドーピング検査を拒否又は回避した場合、検査員の指示に従わない場合、帰路の移動等個人的諸事情によりドーピング検査手続きを完了することができなかった場合等は、アンチ・ドーピング規程違反となる可能性がある。アンチ・ドーピング規程違反と判断された場合には、日本アンチ・ドーピング規程に基づき制裁等を受けることになるので留意すること。
日本アンチ・ドーピング規程の詳細内容およびドーピング検査については、公益法人日本アンチ・ドーピング機構のウエブサイト(http://www.playtruejapan.org)にて確認すること。
また、アンチ・ドーピング規程に違反した場合の制裁等の内容に不服の場合、公益財団法人日本スポーツ仲裁機構に仲裁を付託し、その判断に従うこと。

表 彰

  1. 選手権者には、皇后盃・優勝旗・優勝杯・賞状および賞品を授与する。
  2. 第二位、第三位に賞状および賞品を授与する。
  3. 優秀選手には、優秀選手賞を贈る。
  4. 出場選手に参加賞を贈る。

安全対策

出場選手は各自十分健康管理に留意して本大会に出場すること。
出場選手は、健康保険証を持参すること。
主催者において、試合実施中、傷害発生の場合は、医師または看護師により応急処置を講じ、病院等で治療を受けられるよう手配する。この場合、当日の治療費(手術、入院費は含まない)は主催者が負担する。AEDを常備する。
なお、主催者は大会中の出場者の事故に対し、(大会会場への往復途上を含む)傷害保険に加入する。

個人情報保護法への対応

以下を申込者に周知して下さい。
申込書に記載される個人情報(登録県名、称号・段位、漢字氏名、カナ氏名、年齢、生年月日、住所、電話番号、職業等)は、全日本剣道連盟および地方代表団体(各都道府県剣道連盟)が実施する本大会運営のために利用する。なお、登録県名、氏名、年齢等の最小限の個人情報は必要の都度、目的に合わせ公表媒体(掲示用紙、ホームページ、剣窓等)に公表することがある。更に、剣道の普及発展のためマスコミ関係者に必要な個人情報を提供することがある。

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